毎年のように起きる自然災害。特にこの時期になると目にする機会も増える台風や大雨などによる被害は、とても大きいものとなっています。
自分が住んでいる場所やこれから住む場所が、台風や大雨による水害リスクなどが起きる可能性があるのか、気になるという人も多いでしょう。
ですがどのような災害が起きやすいかを事前に「ハザードマップ」で確認している人は意外と少ないのではないでしょうか？
今回はハザードマップと、住まい探しにどのように活用していくべきかを解説します。
そもそもハザードマップとは
ハザードマップとは、自然災害による被害を想定し、被害が予想される範囲を地図に示したものです。ハザードマップは、各市町村で作成され、各世帯に配布されています。
国土交通省のポータルサイトでは「重ねるハザードマップ」と「わがまちハザードマップ」という2種類のハザードマップを確認することができます。
不動産取引とハザードマップ
国土交通省は2020年8月28日から住宅や土地購入や賃貸などの不動産取引の契約前に、水害発生のリスクを重要事項の一つとして説明することを不動産会社に義務付けました。
これまでの重要事項説明では、土砂災害や津波によるリスクを説明する義務はありましたが、水害発生のリスクについての説明は義務化されていませんでした。
これは、住む前に自然災害のリスクや避難場所を十分に把握して、いざというときのために対策できるようにするのがねらいです。
知らない土地へ引越しをする場合、土地や住宅の購入を検討している場合は水害リスクについて不動産会社から重要事項説明がされます。
ですが、そのタイミングで初めてリスクを知るのではなく、住まい探しの段階でハザードマップを確認し、理解したうえで選択することが大切だといえます。
無理・危険のない行動ができるようにハザードマップを活用しよう
ハザードマップは、お住まいの地域がどのような災害に弱いのかを知ることができるマップです。また、住んだことがない地域で土地や住宅購入を考えている場合にも役立ちます。
つい先日、不動産・住宅情報サイトの『ライフルホームズ』のスマートホン版サイトで新築戸建てに限ってではありますが洪水・土砂災害・液状化・最大震度の災害リスクが確認できるようになり話題となりました。
いざというときに慌てないように、ハザードマップを活用して日頃から災害に備えることが肝心ですね。
